中部電力|電源の多様な組み合わせ - エネルギーと原子力
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エネルギーと原子力

電源の多様な組み合わせ

多様な電源をバランスよく組み合わせて活用することが大切です。

日本はオイルショックの経験をふまえ、電源の多様化を進めてきました。

日本は、かつて水力発電が中心でしたが、豊富で安い石油の出現により1970年頃には、全発電量の6割以上を石油火力発電が占めるようになりました。
しかし、1970年代の2度にわたるオイルショックを教訓に、石油の依存度を下げ、天然ガスや石炭、原子力による発電など電源の多様化を進めてきました。こうした取り組みにより、多様な電源を組み合わせて、さまざまなリスクに対して柔軟に対応できるバランスのよい電源構成を築き上げてきました。
2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、全国的な原子力発電所の運転停止により、海外から輸入する化石燃料に約8割を依存している状態にあります。
今後もエネルギーの安定供給や環境性、経済性などの観点から、特定の電源に頼ることなく、多様な電源を柔軟に組み合わせることで、安定的に電気をお届けすることが重要です。

電源構成の推移 出典:日本原子力文化財団「原子力・エネルギー図面集」
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電源構成の推移の図
エネルギー資源の主な特徴 オレンジ印:メリット 青印:デメリット 出典:電気事業連合会「原子力コンセンサス2014」他より作成
水力
再生可能な国産エネルギーでクリーン。
今後、大規模な開発は困難。
石油
輸送用燃料、化学製品など発電用以外にも用途が広い。
埋蔵量が少なく、政情不安定な中東に偏在。価格変動が激しい。
天然ガス
石油・石炭に比べクリーン。
燃料の供給は安定しているが、大量に、一定数量をコンスタントに購入する契約が多い。
価格が石油とほぼ連動している契約が多い。
石炭
石油に比べ埋蔵量が豊富で、世界に広く分布。価格も比較的安定。
SOx、NOx、ばいじん対策など環境保全対策が必要。
ウラン(原子力)
政情の安定した国を中心に広く世界に分布。価格も比較的安定。
発電時にCO2を出さない。
原子燃料サイクルの確立によってウラン資源の利用効率が飛躍的に向上。
厳重な放射線管理や、放射性廃棄物の適切な処理、処分が必要。
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日本のエネルギー政策の基本方針が示されています

2014年4月に策定された「エネルギー基本計画」において、日本のエネルギー政策は、安全性を前提に、エネルギーの安定供給、経済効率性の向上、環境への適合を図ることを基本的な視点として取り組むことが重要とされています。

とくに、電力供給においては、エネルギーの安定供給や経済性、環境性をバランスよく実現し、各エネルギー資源の電源としての特性を踏まえて活用することが大切です。
電気の使われ方は、季節や時間帯によって大きく変化します。電気は貯めておくことが難しいため、時々刻々と変化する使用量に合わせて、それぞれの電源の特性を生かした最適な組み合わせで発電していく必要があります。
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日本のエネルギー政策の基本方針の図
電力需要に対応した電源構成 出典:資源エネルギー庁「エネルギー基本計画2014年4月」

■ ベースロード電源……発電コストが低廉で、昼夜を問わず安定的に稼働できる電源

■ ミドル電源……………発電コストがベースロード電源に次いで安く、電力需要の変動に応じた出力変動が可能な電源

■ ピーク電源……………発電コストは高いが電力需要の変動に応じた出力変動が容易な電源

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電力需要に対応した電源構成の図
エネルギー基本計画における原子力発電の位置づけ

原子力発電は「安全性の確保を大前提にエネルギー需給構造の安定化に寄与する重要なベースロード電源」と位置づけられました。原子力発電の依存度については、省エネルギー・再生可能エネルギーの導入や火力発電の効率化などにより、可能な限り低減させるとしながら、使用済燃料を再利用する原子燃料サイクルも継続して進めていくこととされました。

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最適な電源の組み合わせを目指します

2015年7月に、国は「長期エネルギー需給見通し」を示しました。「長期エネルギー需給見通し」は「エネルギー基本計画」を踏まえ、エネルギー政策の基本的な視点である、安全性を前提に、エネルギーの安定供給、経済効率性の向上、環境への適合を達成するべく施策を講じた時に実現される、将来のエネルギー需給構造の見通しであり、あるべき姿を示しています。

この中で電源構成については、徹底した省エネ、再生可能エネルギーの最大限の導入、火力発電の効率化等を推進しつつ、原子力発電の依存度を可能な限り低減させることを基本方針とし、将来(2030年度)の電源構成を示しています。

2030年度の電力需要と電源構成 出典:経済産業省「長期エネルギー需給見通し(2015年度7月)」より作成

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2030年度の電力需要と電源構成 出典:経済産業省「長期エネルギー需給見通し(2015年度7月)」より作成
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